毎月15万円で暮らすための生活ダウンサイジング方法【動画で解説】
毎月15万円で暮らすための生活ダウンサイジング方法【動画で解説】

毎月15万円で暮らすための生活ダウンサイジング方法【動画で解説】

貯蓄力がアップする! 生活のダウンサイジング方法とは

生命保険文化センターの「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、今後増やしたい生活保障準備項目は、「世帯主の老後の生活資金の準備」が32.4%(前回27.1%)、「配偶者の老後の生活資金の準備」が27.2%(前回25.1%)となっています。 【ガイドの小山智子さんが、月15万円で生活する方法を音声・動画で解説!】 老後になったとき、どんな生活をしていくのか50代からメドをつけておきたいと思いませんか? ここでは老後資金の貯蓄力がアップする、生活ダウンサイジングの3つのポイントをお伝えします。 早めに生活のダウンサイジングに取り組むことで貯蓄力がアップするので、老後の暮らしの計画が楽しくなりますよ。

ポイント1:生活費のムダを見つけよう

現状の支出の把握をして、生活がどう変化するかを見るために、「月15万円(手取り)の範囲内でやり繰りする」という想定のもと、家計管理のシミュレーションをします。 「えっ……月15万円でやっていけというの」「そんなの絶対に無理」と言われることが実に多いのですが、ほんのちょっと視点を変えて考えていただくと、気持ちも切り替わります。家計管理のシミュレーションを始めるとムダな出費に気づき、どれだけ抑えられるかチャレンジしようという気持ちになります。 まずは「断捨離」で必要なものを見極めダウンサイジングする方法があります。 例えばおしゃれが好きな女性の場合、一番厄介なのは洋服ではないでしょうか。年齢とともに洋服の好みや体型の変化で似合う服は変わってきます。そこで、ファッションのプロによる買い物同行サービスを利用して、自分に合う服や小物をプロ目線で選んでもらいワードローブを一新してはどうでしょうか。自分に似合う色やスタイル、着回し術がわかるので洋服選びの失敗が減り、ムダな出費がなくなります。 この他、すぐにできそうな費目の節約方法を以下で紹介します。

食費の節約

食費のダウンサイジングに家計簿は不要です。1カ月レシートをためて買い物行動を振り返るだけでも効果があります。 そのときに一番気をつけたい行動は「チョコチョコ買い」です。チョコチョコ買いとは、毎日の食材は宅配を利用して足りないものをスーパーやコンビニで何回も購入しているケースです。 毎日コンビニへ行き、1回の買い物は1000円以下で気をつけているつもりでも、実際はそれだけで月額2万~3万円購入していることがあります。 改善方法は、1日にお財布を開く回数を決める、1週間のうち少なくとも1日はお金を使わないノーマネーデーを作るなどがあります。ノーマネーデーは、台所にある食材だけでレシピを考えてはいかがでしょうか?

生活環境の変化と節約

コロナ禍の影響により在宅勤務をする方の割合は、2021年度は24.5%(前回19.7%)と増えています(国土交通省「令和3年度 テレワーク人口実態調査結果」より)。 これに伴い、自宅がくつろぎの場所からオフィスも兼ねるようになったことで、仕事部屋としての環境に不便を感じている方も多いのではないでしょうか。 不便解消のために、リモートワーク用のパソコン、PC周辺機器、家具の購入をされた方も多いと思います。やみくもに購入して後悔したことはありませんか? 後悔のないお金の使い方をしたいなら、まずは勤務先の担当者等、詳しい人に相談をする。加えて専門店やネットを使って情報収集をしましょう。 時間と手間のかかる方法かもしれませんが、自分の用途に合った長く使える商品の購入をすることができるので、結果的に良い買い物につながります。

日用品の節約

在宅時間が多くなると、日用品の消費も比例して増加しますが、日用品でよく利用するティッシュペーパー、キッチンペーパーは普段の使い方を見直すことで節約もできるのではないでしょうか。 ・ちょっとした口の汚れにはハンドタオルを利用。洗濯をすれば何度も使える ・使用済みの食用油は古新聞に染み込ませてから捨てる ・ガスコンロやオーブン、流し台などについた油汚れの拭き取りは古布を活用 アイデア次第で節約する方法が無限にあることがわかりますね。

レジャー費用の節約方法

レジャーの場合、屋外屋内を問わず、割引のクーポン券が発行されている施設があります。ご自身が加入している、生命保険や都道府県民共済、JAFなどには加入者向けにさまざまな特典サービスが付帯されていることをご存じですか? ある美術館は入館料600円が500円に割引になります。たった100円じゃないかと思いますが、約16%のプライスダウンです。たかが100円されど100円、賢く活用する意識を持ちましょう。

自動車関連の支出の節約方法

自動車の維持費は、自動車税、定期点検、ガソリン代、修理費、駐車場代、自動車ローン、車検費用、自動車保険などさまざまな費用がかかっています。 2022年の家計消費状況調査(総務省統計局)では、自動車保険(自賠責・任意)、整備費を合わせた1カ月間の平均支出金額は約10万5000円、年間では約126万円になっています。自動車の年間稼働日が100日以下なら、廃車の検討をしましょう。必要なときは、自動車レンタルや自動車リース、タクシーなどを活用するのもひとつの方法です。 車を持たないだけで年間126万円のダウンサイジングです。

通信費・スマホ代

キャリア携帯から格安SIMへ乗り換えを検討しましょう。最近は携帯電話、家庭のテレビ、固定電話、電気料金、家族携帯料金の割引……などセットで安いプランもあります。 2022年の家計消費状況調査(総務省統計局)では、スマートフォンなどの通信・通話使用料(携帯電話・PHSなどを含む)は月額約1万1380円となっています。格安SIMを利用すると月額約2000円から利用ができるプランもあり、概算で年間約11万2560円もの節約になります。 ご自身の生活スタイルと携帯などの利用状況を考えてプランを検討しましょう。また、利用していない有料アプリはありませんか? 3カ月以上利用していなければ即解約をしましょう。月額330円(税込)のアプリなら年間3960円の節約です。

保険の見直し方法

現在加入中の生命保険、自動車保険、火災保険、地震保険、傷害保険……クレジットカードに自動付帯されている保障をすべて紙に書き出しましょう。 <見極めポイント> ・保障が一定の年齢で終了するものはないか? ・保障のダブリはないか? 例えば、マンションでは管理組合で加入している保障があります。個人で加入している保障と重複している保障はないのかなども調べると削減ポイントが見つかります。

ポイント2:住まいについて考える! 持ち家と賃貸の人、それぞれの対策

住まいについては、持ち家か賃貸かによりダウンサイジング方法に違いがあります。いずれの場合も、費用の検討は体力・気力がある50代から少しずつ取りかかることをおすすめします。 <持ち家の場合> 住宅ローン完済年齢が70歳近くまである方は、早めに住宅ローンを完済する計画を立てましょう。繰り上げ返済が厳しい場合は、年金収入だけになっても返済ができる計画を検討します。定年後に住み替えを検討することもいいですね。 また、60代でリフォームを検討する場合はその費用が高額になると老後資金に大きく響きます。長い老後の生活費を考慮してからリフォーム費用を検討しましょう。 <賃貸住宅の場合> 老後も賃料の支払いがずっと続きます。しかし暮らし方や収入に応じて住み替えをしながらダウンサイジングできるのが賃貸のメリットです。自分の好きな街に住む、高齢者住宅へ入居、定年後に住宅を購入、などいろいろな選択肢について検討しましょう。 お金ベースで生活設計ができるようになると、気持ちの上で大きな変化があります。ひとたび意識が変わると、今まで以上に貯蓄力がアップしますので、ぜひチャレンジしてみてください。

ポイント3:「お金行動」を振り返る

「そんなに使っていないはず……」「これは削れない……」といった思い込みはありませんか? ダウンサイジングはまず、何気なく使っているお金行動を見つめ直すことが必須です。お金行動の現状を振り返ると、あなたの課題が見えてくるので、ぜひ時間を作り取り組んでください。 来るべき老後に備え、貯蓄活動と並行して、早めに暮らしのダウンサイジングに取りかかり、節約できたお金は賢く貯蓄しましょう。 ●参考資料 ・生命保険文化センター/「2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」 ・神奈川県民共済/わかばカード会員特典 ・総務省/家計消費状況調査(2022年) ・国土交通省/令和3年度 テレワーク人口実態調査 【関連動画・記事をチェック】 50代から貯金1000万円を貯める方法 50代は老後のためにイデコをどう活用する? 50歳からお金を貯める3つの方法 50代で老後に向けてやっておきたい住まいのこと 【編集部からのお知らせ】 ・「家計」について、アンケート(2026/4/30まで)を実施中です! ※抽選で20名にAmazonギフト券1000円分プレゼント ※謝礼付きの限定アンケートやモニター企画に参加が可能になります ※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。本記事の内容は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品や投資行動を推奨するものではありません。 投資や資産運用に関する最終的なご判断はご自身の責任において行ってください。 掲載情報の正確性・完全性については十分に配慮しておりますが、その内容を保証するものではなく、これに基づく損失・損害などについて当社は一切の責任負いません。 最新の情報や詳細については、必ず各金融機関やサービス提供者の公式情報をご確認ください。
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