なんじゃ村の閉店理由は？新潟だけな理由や閉店ラッシュの背景を調査

新潟県で長く親しまれてきた100円ショップ「なんじゃ村」。

近年相次いで閉店していると聞くと、残念に感じる方は多いのではないでしょうかね。

なぜ閉店が続いているのか、新潟県だけで展開していた背景にどんな理由があるのか紹介します。

なんじゃ村の閉店理由は？

（出典：なんじゃ村）

「あの店舗も閉店するの？」と驚く声がしばしば上がっています。

地元に根付いた100円ショップとして支持を集めてきただけに、その一つひとつの閉店が地元の方々の生活にも影響を与えているのではないでしょうか。

閉店に至った理由を紹介します。

なんじゃ村は、鎧店が、閉店になっていた。なんじゃ、こりゃ。 pic.twitter.com/rG5VzRzwoq

「100円ショップなら何でも安いし儲かりそう」と感じる人もいるかもしれませんが、実際の運営面では、商品を100円単価で売るために原価をいかに低く抑えるかが大きな課題になっています。

国内では人件費が高く、基本的には輸入品を多く扱う100円ショップ業界。

近年の円安による仕入れコストの上昇が大きな痛手になったのではないでしょうか。

円安・物価高で「100円均一」崩壊間近、価格維持いよいよ困難に…小千谷唯一のなんじゃ村もいよいよ来月に閉店へ。コロナと円安で業績悪化か？なんじゃ村が次々と閉店している、昨年3店舗、一昨年3店舗、今年も3店舗なら、なんじゃ村は終わりを迎える。

円安が進むと、中国やアジア諸国からの輸入費用が高くつくようになりますよね。

そうすると、従来と同じ価格帯で商品を仕入れようにも、為替差益が確保できず赤字が生じるリスクが高まるのです。

さらに原油高騰の影響で輸送費も上がってしまい、コストを吸収しきれなくなる場面が増えたと考えられます。

また、人件費の高騰も見逃せない問題なのです。

新潟県内でも最低賃金が段階的に上昇してきており、特に閉店前後の年にはスタッフの給与も上げざるを得ないケースが増加したのではないでしょうか。

（出典：厚生労働省）

上記の厚生労働省の表を見ると2010年（平成22年）から2023年（令和5年）にかけて最低賃金額（時給）が250円上がっていることがわかりますし、年々上昇傾向にあります。

100円という価格帯を崩せない以上、従業員の人件費増をカバーする術が限られてしまうため、利益率が圧迫されて経営が苦しくなるのは自然な流れと思われます。

そして、こうした重圧が長期化するほど、地方にしか店舗を持たない企業にとっては大きなダメージになりがちですよね。

なんじゃ村、近年閉店多いなぁ…キャンドゥ、セリア、ダイソーに客流れてるのかな…【新潟市中央区】かなりショック･･! 品揃え豊富な｢なんじゃ村 関屋店｣が11月17日で閉店へ。(Gatachiraトクオ)#Yahooニュースhttps://t.co/xml2y9IYPg

「地元で昔から愛される100円ショップ」という強みがあると考えられてきたなんじゃ村ですが、最近は大手チェーンとの競合が激化。

大手のセリアやダイソーなどは全国規模で展開しており、オリジナル商品や大量ロット生産によって商品コストを抑えられる利点を持ちますよね。

スリーコインズのように300円～500円の価格帯まで取り入れるところもあり、幅広い顧客層をカバーできているようです。

安さだけではなくデザイン性や品質、陳列方法の工夫などで消費者の心をつかむ大手企業が増え、なんじゃ村の客離れを引き起こした可能性は高いのではないでしょうか。

なんじゃ村は品揃えを豊富にしたいのか、一部の店舗でDAISOの商品を大量に仕入れていて、なんじゃ村商品は100円、DAISO商品は中間マージン込みで120円みたいなスタイルになってきてるんですよ。でもDAISO商品はDAISOで買えば100円だから、なんじゃ村に行く必要がないっていうね。 https://t.co/kMGlGtwZAd

新潟県内でもショッピングモールへの大手100円ショップ出店が進み、同じエリアで顧客を奪い合う構図が明らかになっていましたよね。

また、生活雑貨のみならず、文房具やキッチン用品、インテリア雑貨といった幅広い商品展開において、大手のほうがバリエーション豊かで商品回転が早い傾向も。

商品入れ替えが遅れると、地元のお客さんも「これならあちらで買ったほうが品数が多い」と考えるようになりがちです。

（出典：なんじゃ村）

こうした地道な顧客流出が続いてしまった場合、店舗経営が持ちこたえられなくなるのは想像に難くないですよね。

大手チェーンはテレビCMやインターネット広告などの宣伝力も強いため、地元密着で築いたブランド力だけでは対抗しきれなかったのではないでしょうか。

（出典：総務省）

2020年以降のコロナ禍は、多くの小売業界に深刻な影響をもたらしましたよね。

緊急事態宣言や外出自粛ムードによって、消費者が店舗へ足を運ぶ機会が減少し、上記の総務省のグラフのようにオンラインで完結するネットスーパーなどの利用率が上昇しました。

100円ショップも生活必需品を取り扱うとはいえ、「不要不急の商品は避けよう」という空気感から、客足が一時的に落ち込むケースが見られたと考えられます。

マスクや除菌用品など特定ジャンルへの需要が一気に高まったものの、大手チェーンのほうが大量発注で優先的に在庫を確保できる場面が多かったようです。

地域企業であるなんじゃ村では、マスクやアルコール消毒液の安定確保が容易でなかった可能性がありますよね。

これにより、求める商品が手に入らないと感じたお客さんが競合店へ流れてしまう状況が加速したと思われます。

なんじゃ村 鐙店 昨日閉店してしまった😭通り道にあるから最低週3くらいで行ってた！最終日寄って来て、馴染みの店員さんとも話してお別れしてきた😢最後の買い物はコチラw『うまい棒 エビマヨ味』何かの時に配ろう！😆おつかれさまでした～！#閉店 #なんじゃ村 #新潟#100円ショップ pic.twitter.com/xq0uB7s6lt

また、売り場スタッフの感染対策やシフト調整、営業短縮対応などのオペレーション負荷が地味に経営を圧迫したことも推測できますね。

小規模な会社だと従業員の健康管理や休業補償などにもコストがかかるため、連鎖的に負担が増していったのではないでしょうか。

実際に閉店した店舗としては次のようなものが挙げられます。

・2025年1月8日閉店：村上インター店・2024年11月24日閉店：村上西店・2024年11月17日閉店：関屋店・2024年9月16日閉店：鐙店・2024年6月16日閉店：小千谷店・2023年10月15日閉店：喜多町店・2023年9月18日閉店：新発田店・2023年2月19日閉店：上越店・2022年7月3日閉店：燕三条店・2021年12月12日閉店：小針店・2021年3月21日閉店：白根店

上越エリアや長岡周辺では、かつてから「地元でしか見ない品物があった」「店員さんに相談しやすかった」などの声が寄せられていたようです。

地域の温かい雰囲気に支えられていた一方、大手競合との価格競争やコロナ禍の負担などを跳ね返すのは容易ではなかったようです。

なんじゃ村が新潟県にしかない理由は？

（出典：なんじゃ村）

地元の方からすると「当たり前に地元の100円ショップだった」という印象があるのではないでしょうか。

一方で、県外から新潟を訪れた人には「なんじゃ村？聞いたことない」と言われることも少ないようです。

（出典：なんじゃ村）

多くの読者の方は、「地方企業が全国展開するのは大変では？」と想像されるのではないでしょうか。

その通りで、なんじゃ村のように各店舗の在庫管理や物流を一本化するシステムが大手と比べると整っていない企業の場合、新潟県内という限られた範囲で展開するほうがメリットは大きいのです。

県内のみであれば、商品倉庫から店舗への配送がスムーズに行われるほか、運営本社や管理部門との連携も取りやすいですよね。

大手チェーンのように全国区で店舗を展開すると、輸送コストや在庫リスク、スタッフ教育などで膨大な手間がかかるのです。

セリアに無かったあれやこれがなんじゃ村に売ってたーん♡♡♡良いっす👍良いっす👍可愛っす👍👍👍 pic.twitter.com/V4LcyOdJGF

なんじゃ村の経営方針としては、新潟県の各エリアを細かくカバーし、地元のニーズに寄り添う形をとることで、安定的にビジネスを進めようとしていたように思われますね。

山間部の地域や中小都市部など、県外チェーンが参入しづらいエリアを着実にフォローすることで、一種の地域独占的な地位を得やすかったのではないでしょうか。

地域密着のスタイルは、一定期間はうまく機能したのではないでしょうか。

（出典：なんじゃ村）

「新潟県での雇用を増やし、地元経済を活性化したい」という企業の思いも少なからずあったのではないでしょうか。

新潟県では農業や製造業を中心とした産業が根強く、若者の県外流出が課題になりやすい地域でもありますよね。

そんななか、100円ショップという日常生活に密接した業態で地元求人を増やすことは、地域社会への貢献に直結します。

なんじゃ村の求人情報を見ると、パートやアルバイトの募集でも地元の主婦や学生が多く採用されていたようです。

店舗によってはベテラン店員が豊富な知識を持っており、「園芸用品はどれが良いか」や「子どもの学習用文房具を揃えるならどこを見ればいいか」など、細やかな接客が行われていたという話も耳にします。

大手チェーンと異なり、スタッフ一人ひとりが地域密着で顔なじみになるような雰囲気が生まれやすく、リピート利用を促す大きな要因になっていたのです。

好きな100円ショップは「なんじゃ村」です。 pic.twitter.com/zG7n1gGK3R

とはいえ、このような強い地元人気があっても、前述のコスト増や競合進出には対抗しにくい現状があるようです。

愛着を持つ方が多いだけに、閉店情報が伝わると名残を惜しむ声が相次ぐのは当然で、日々の生活でちょっとした買い足しに利用していた人が多かっただけに、その影響を考えると新潟県内の小売事情の変化を象徴しているようですね。

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